発明家になろう！ 第4回 発明のタネ

発明のタネは身近にあるかもしれない

こんな商品やサービスがあったらというアイデアがあって発明する場合がほとんどですが、「自分で発明をしてみたいな」思い立っということもあるかもしれません。
今回は、発明しようと思ってもどんなものがいいのかと悩む人のために、発明のアイデアを出すきっかけについて書きたいと思います。

「社会」に求められているものは？

以前の連載にも書きましたが、発明とは課題を解決するものです。そうなると発明の出発点は課題を探すことから始まります。
より影響力のある発明をしたければ、社会にある課題…ニーズを知りましょう。広く社会に求められる発明であれば、普及によって成功する可能性が高まるからです。どれだけ画期的なアイデアを出したとしても、社会にニーズがなければビジネスとして成功させるのは難しくなります。
ここからは、社会的課題を4つ挙げて、それぞれどのような発明が可能かを考えてみたいと思います。

環境

日本でも、ヒートアイランド現象やごみ問題などの環境課題があります。ごみ問題などは地方の自治体で取り組んでいるケースが多いので、リサイクルやエコなどをテーマとした発明が考えられます。
リユース、リデュース、リサイクルの3Rという言葉に代表されるように、エコというものは現在の商品のアピールポイントではお客様の目を引く大きなポイントになっていることは間違いないでしょう。
ただ、エコやリサイクルという事ばかりを優先してしまったために、商品の原価が競合する既存のものよりもあまりにも差がでてしまうようでは、価格の面で普及が難しくなってしまいます。製造コストを抑えつつエコやリサイクルを実現するような発明、なんていかがでしょうか。
他にも、自然破壊、放射能汚染、生物多様性、地球温暖化、気候変動、異常気象、CO₂排出などの問題も挙げられます。「エコ」な発明をしたいと考えるなら、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が発表している環境変化の動向を参考にテーマを考えてみるのもよいかもしれません。

育児

昨今のニュースでも頻繁に流れてくるのが待機児童の問題です。保育園や幼稚園が不足する現状、例え自治体が園の数を積極的に増やし、待機児童を改善しても、すぐにそのような自治体に人が集中し、待機児童が生まれるという負のスパイラルも発生しているようです。こうした背景から、柔軟に対応できる児童の教育支援サービスが求められています。
子どもたちを安心して守れるサービスや商品のアイデアには、ニーズが高まっていると言えそうです。

文化

文化的な面では、超高齢化による後継者問題が顕著です。
日本の伝統的な芸術やものづくりもその技術を伝承することができなければ、その技術は消えゆきます。高齢の職人には自ら後継者を探すほどの余力のない方もみえます。
そこで、例えば人材をマッチングするサービスやシステムの発明はいかがでしょう？文化的側面から社会に大きく貢献できる発明として受け入れられる可能性があります。
伝統とは保守的なものと考えられることもありますが、根幹の部分は守りつつも、周辺の部分については新しいことを取り入れていく余地は大いにあると思いますし、そうした事例も多くあります。

労働

労働の課題では、働き方改革が昨今のメインテーマでしょう。従来の型にとらわれない自由な働き方が求められています。
時間や場所に捕らわれずに仕事のできるツールやサービスの発明などはもってこいでしょう。最近ではモバイルアクセスやコワーキングスペースなどが既に普及していますが、まだまだアイデアは眠っている分野だと思います。
ワークライフバランスの観点から言えば、作業効率を上げて時間外労働を減らすというのも、長らく存在する課題と言えそうです。

NPO法人20分野に着目

社会的課題に取り組む組織にNPO法人（非営利団体法人）があります。NPO法人は20のカテゴリーに分けられており、このカテゴリーから社会の課題やあなたのアイデアが見えてくるかもしれません。

• 保健、医療又は福祉の増進を図る活動
• 社会教育の推進を図る活動
• まちづくりの推進を図る活動
• 観光の振興を図る活動
• 農山漁村又は中山間地域の振興を図る活動
• 学術、文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動
• 環境の保全を図る活動
• 災害救援活動
• 地域安全活動
• 人権の擁護又は平和の推進を図る活動
• 国際協力の活動
• 男女共同参画社会の形成の促進を図る活動
• 子どもの健全育成を図る活動
• 情報化社会の発展を図る活動
• 科学技術の振興を図る活動
• 経済活動の活性化を図る活動
• 職業能力の開発又は雇用機会の拡充を支援する活動
• 消費者の保護を図る活動
• 前各号に掲げる活動を行う団体の運営又は活動に関する連絡、助言又は援助の活動
• 前各号に掲げる活動に準ずる活動として都道府県又は指定都市の条例で定める活動

(内閣府 Web サイトより)

まとめ

あなたが感じる課題、特に社会に存在する課題についての発明は成功する可能性が高まります。身近に感じた課題やそのアイデアは、社会的などのような課題と結びつくのか、考えてみましょう。
発明によってどのような課題を解決できるのか、どのようなメリットがあるのか、をアピールすることも、発明家として成功するために重要なことです。

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富澤 正

弁理士。当サイト『発明plus(旧：開発NEXT）』および同タイトルのフリーペーパーの編集主幹。
■経歴
知財コンサルタント。コスモス特許事務所パートナー。名古屋工業大学非常勤講師。
1980年愛知県生まれ。名古屋工業大学大学院修了。
特許業務の傍ら、知的財産の執筆活動・講演活動などを行う。自身の知的財産権を活かしてアイデア商品を作るベンチャー企業Time Factory株式会社を設立し、資格試験の受験生向けの商品などを手掛ける。
■専門分野
知財ビジネスマッチング、開放特許活用戦略、知財を活かしたビジネスモデル作り
■著書
『社長、その商品名、危なすぎます！』（日本経済新聞出版社）
『理系のための特許法・実用新案法』（中央経済社）
『理系のための意匠法』（中央経済社）
『理系のための商標法』（中央経済社）
■連載
『日経産業新聞』にて連載 (2017.5.12～20217.5.20)
『中部経済新聞』「みんなの特許」を毎週月曜日に連載中 (2014.4～現在)『サンケイビジネスアイ』「講師のホンネ」にて月１コラム連載 (2013.5～2014.1)
『日刊信用情報』にて「知財コンサルタント富澤正の「知的財産権を極める」」を週１コラム連載 (2013.9～2014.8)