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業者間の意思共有を図る

モノづくりでは、いち早く製品を製造すること重要です。製造の遅れは流行を逃し、売り時を逃すことになるからです。製造を後れさせる一つの要因として、社内外での意思疎通がされていないことがあります。意思疎通がされていないと、社内では方向性が固まらず会議に時間が掛かってしまうことがあります。

また、社外ではモノづくりに不慣れな関係の会社が商品を作ろうとしたとき、製造業者との間で意思疎通が図れていないことで思ったのと違うものが出てきてやり直しになることもあります。

社内にしても社外にしても意思疎通が図れていないと製品製造が遅れる結果となってしまいます。

現在社内外でプロジェクトを進めるためものとしてクラウド上でチャットの機能を使ったコミュニケーションツールが使われるようになってきています。例えば、ビジネス向けに発展させたものとしてChatWork、サイボウズといったクラウド上のサービスがあります。

当該クラウド上のサービスを利用することで社内でも社外でも、クラウド上でチャットをすることで今までのメールよりも早く連絡を取ることができ、さらに、情報共有もしやすくなります。

意思疎通のツールとしては古くからメールサービスがあります。メールで連絡を取るよりもチャットを使うことであたかも直接話しているように素早い連絡を取ることができます。

また、相手がパソコンを開いていない状態でもクラウド上にメッセージを上げることができるため確認漏れを防ぐことができます。

さらに、メールの場合と異なり新しい参加者が入った場合でも、メールを転送することなく過去のログを見ることができるため、過去分についてもすぐに意思疎通を図ることができます。

 

タスク管理を共有化して製品化を急ぐ

クラウド上で複数人がチャットをして集まる場所があることで、タスク管理を共有化することができ、タスク管理漏れを防ぐことができます。

さらに、スマートフォンとも対応をしているためどこにいてもやり取りができるためすぐに連絡を取り合える点でメリットがあります。

さらに社外の会社とのコミュニケーションツールとして使う場合でも無料から始めることができるため取引先との連絡ツールとして使ってもらえることができます。

インターネット上のサービスは増えてきていますがモノづくりの現場においてツールを使うことで、意思疎通を図ることができることの大きなメリットを感じます。モノづくりでは多くの方が自分の頭の中で思い描いた絵があります。しかし、その絵は意思疎通を通さなければ伝わりません。意思疎通を円滑に行うシステムとしてクラウド上のサービスを使っていくのが新しいモノづくりの方法の一つだと感じます。

 

富澤 正

弁理士。当サイト『発明plus(旧:開発NEXT)』および同タイトルのフリーペーパーの編集主幹。
■経歴
知財コンサルタント。コスモス特許事務所パートナー。名古屋工業大学非常勤講師。
1980年愛知県生まれ。名古屋工業大学大学院修了。
特許業務の傍ら、知的財産の執筆活動・講演活動などを行う。自身の知的財産権を活かしてアイデア商品を作るベンチャー企業Time Factory株式会社を設立し、資格試験の受験生向けの商品などを手掛ける。
■専門分野
知財ビジネスマッチング、開放特許活用戦略、知財を活かしたビジネスモデル作り
■著書
『社長、その商品名、危なすぎます!』(日本経済新聞出版社)
『理系のための特許法・実用新案法』(中央経済社)
『理系のための意匠法』(中央経済社)
『理系のための商標法』(中央経済社)
■連載
『日経産業新聞』にて連載 (2017.5.12~20217.5.20)
『中部経済新聞』「みんなの特許」を毎週月曜日に連載中 (2014.4~現在)『サンケイビジネスアイ』「講師のホンネ」にて月1コラム連載 (2013.5~2014.1)
『日刊信用情報』にて「知財コンサルタント富澤正の「知的財産権を極める」」を週1コラム連載 (2013.9~2014.8)